「S&P500」に日本の投資家が続々と参戦

「S&P500」に日本の投資家が続々と参戦

S&P500こそ、米国株市場全体の動きを映す鏡

今年に入ってから、米国の「S&P500」に連動する投資信託(投信)への資金流入が目立っています。大手投信評価会社のモーニングスターの集計でも、三菱UFJ国際投信が運用する「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」が、7月中旬に純資産流入額で2週連続のトップとなるなど、国内投資家による米国株投資の人気の高さがうかがえます。

S&P500は、米国の主要株価指数のひとつで、工業株400種、運輸株20種、公共株40種、金融株40種の計500銘柄から構成される指数です。米国株式市場の時価総額の約75%をカバーしているため、米国市場全体の動きを示す指標と考えられています。なお、米国の主要株価指数にはNYダウやナスダック総合指数といったものもあります。それぞれの特徴は図版1の通りです。

S&P500への投資方法はさまざまですが、ここではCFD(差金決済取引)を活用した投資を考えてきましょう。というもの、CFDは株価指数の上昇だけではなく、下落でも収益を狙えるうえ、証拠金を担保にレバレッジ(てこの原理)をかけることで少額投資が可能となっているからです。LINE証券が取り扱っている「LINE CFD」では、「米国SP500先物」もしくは「米国SP500 ETF」を通じて、S&P500に投資することができます。

ほぼ24時間「S&P500」に投資できるCFD

指数が上昇すると思えば「買い」から入り、下落すると思えば「売り」から入ることで利益が追求できるのは「米国SP500先物」と「米国SP500 ETF」どちらも同じですが、最低必要証拠金や取引時間、取引期限は異なります。短期スタンスの機動的な売買で利益を狙うなら、ほぼ24時間売買が可能な「米国SP500先物」がおすすめです。

なぜなら、S&P500をはじめとする株価指数は、企業業績のほかにも世界経済の動向や有事などにも敏感に反応するからです。足元ではロシアによるウクライナ侵攻や、新型コロナウイルス感染症の拡大など、株価指数に影響を与える材料が多く、リスク管理のうえでも売買可能な時間が多くあることに越したことはありません。

ちなみに、投資信託は1日1回しか値段(基準価額)の更新がなく、注文時間も限られているためCFDのような機動的な売買はできません。どちらかというと、投資信託は中長期投資向きの金融商品といっていいでしょう。

【S&P500に連動する銘柄は2通り】

年初から下落していたS&P500がリバウンドを開始

では、実際に年初からのS&P500の値動きを見ていきましょう。S&P500は、年初に4,818.62ポイントの史上最高値をつけました。その後、ウクライナ情勢の悪化や米国のインフレ懸念の台頭など、さまざまな悪材料が重なり、6月中旬には3,636.87ポイントまで売り叩かれました。値幅にして約1,180ポイント、率にして約25%の下落です。ただ、その後は反騰体制を強め、8月上旬現在では4,100ポイントまで回復しています。先行き不透明な懸念材料は株価の下落要因ですが、それが解決に向かうと、今度は一転して株価上昇の材料となります。

米国の株式市場には、「株は5月に売って立ち去れ、そしてセントレジャーデーまでは戻ってくるな」という格言があります。ちなみに、セントレジャーデーは9月の第2土曜日に行われる英国の競馬の大きなレース。この格言が、今年も通用すると考えるなら、そろそろS&P500の本格的な買い場が近づいているのかもしれません。

【2021年7月2日~2022年7月29日までのS&P500週足チャート】

レポート作成元:株式会社ぱむ
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